交通機関への嗜好性を考慮した交通機関選択行動モデル

交通機関への嗜好性(好き⇔嫌い)等の影響を考慮して交通機関分担率を推定できる行動モデルを開発しました。

1.概要

これまで、幹線鉄道(新幹線・特急列車)の需要予測では、都市間を移動する旅客の交通機関分担率の推定において、全ての旅客が各交通機関の所要時間や運賃・料金等を比較して交通機関を選択すると仮定した交通機関選択行動モデルが一般的なモデルとして適用されてきました。しかし実際には、仕事以外の非業務目的の旅行の場合、各交通機関への嗜好性(好き・嫌い)等により、特定の交通機関しか利用しないと考える旅客(固定的旅客)が多数存在することが、旅客アンケート調査により明らかとなりました(図1)。

そこで本研究では、幹線鉄道(新幹線・特急列車)、自動車および高速バスが競合する100~300km程度の区間を対象に、①アンケート調査で得られた嗜好性データ等により特定の交通機関しか利用しないと考えるか否かを判別し、②利用する交通機関を複数の交通機関から選択する場合には、各交通機関の所要時間や運賃・料金を比較して選択する、二段階の意思決定を表現した交通機関選択行動モデルであるPLCS(Parameterized Logit Captivity and Selectivity)モデルを新たに開発しました(図2)。

図1 固定的旅客の割合
図2 開発したPLCSモデルの概要

2.PLCSモデルの精度検証

上記の3交通機関の競合が生じる複数の区間を対象に本モデルによる交通機関分担率の推定精度を検証した結果、一般的なモデルに比べて、幹線鉄道の所要時間の短縮等による交通機関分担率の変化を精度良く推定できることを確認しました(図3)。

図3 交通機関分担率の推定精度の検証例
(非業務目的の旅行)

3.本モデルの活用

本モデルにより、3交通機関の競合が生じる区間における新幹線や特急列車の需要動向の推定精度が向上します。また、様々なケースのサービスレベル(所要時間、運賃・料金等)に対して本モデルで交通機関分担率を推定すれば、「どの程度の割引を行なえば幹線鉄道の分担率が高まるか?」といった分析(図4)などを行なうことができ、鉄道事業者の営業施策の検討における基礎材料として活用することもできます。

図4 運賃・料金の変更による交通機関分担率の変化
(分析例)

参考文献

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