鉄道以外の分野の技術者と話をすると、技術断層が話題に上ることが最近多くなってきた。鉄道総研を始め鉄道の現場では、技術断層が大きな問題になっているが、鉄道だけの問題ではないようである。技術断層の問題は、人材断層の問題でもある。例えば、鉄道総研では、40～50歳にかけての研究者が少なく、5年後には国鉄採用の研究者がほとんどいなくなる。

　バランスのとれた人材構成であれば、自然に技術者は育っていく。私自身は橋梁技術者であるが、先輩技術者に連れられ、各種会議へ参加したほか、工事現場での技術指導や災害の復旧支援など様々な体験をさせてもらった。その中で、先輩技術者の仕事ぶりを見て、発言を聞いて、様々な技術が身に付いたように思う。このように、以前は自然に技術が継承できる仕組みになっていた。しかし、現在のように一旦人材断層ができてしまうと、技術継承はスムースにはいかない。

　では、どうするか？　我々ベテラン技術者が、若手技術者の育成を強く意識し、行動することが大事ではないだろうか。普段から若手技術者を会議や現場にどんどん連れて行き、様々な体験をさせるとともに、直接指導することが大事であると思う。

　現場には、災害や設備故障等様々なトラブルが発生するが、そういったトラブル時こそ技術者を育てる、あるいは技術者が育つチャンスでもある。背中から冷や汗が流れるような体験をすると、技術を真剣に考え、自信にもつながる。ベテラン技術者は、積極的に若手技術者をそのような場に引っ張り出して欲しい。若手技術者は、自ら志願してもそういった場に参加して欲しい。

はじめに

　　私たちのグループは、ヒューマンエラー事故の防止を目指して、運転関係従事員の心理的な資質や職務能力、これらに影響するさまざまな条件などを明らかにし、適性検査や作業環境整備、教育・訓練などに役立てるための研究を行っています。

新運転適性検査の運用システムの開発

　昨年度まで取り組んでおりました「新しい運転適性検査項目の実用化」テーマでは、作業性検査の続投、機敏性検査のかわりにパソコンを用いた「多重選択反応検査」を取り入れること、識別性検査の問題を減らし、かわりに紙筆検査である「割込抑制検査」を取り入れること、注意配分検査については廃止すること等を提案しました。

　これらの新しい検査体系を運用するための準備として、本年度は「新運転適性検査の運用システムの開発」を始めます。

　新たに導入される2つの検査について、入力インターフェイスの改良や汎用のOCR読み取り装置による読み取り・採点可能な書式の設定を行います。また、これらの改良により、検査結果が大きく変動しないことを確認します。さらに、検査結果の管理データベースとのデータの連係等、実際の運用に適用するための改良を行います。

異常時対応能力向上プログラムの開発

　本テーマでは、シミュレーション技術を利用した、運転士の異常時対応の能力向上を図るためのツールの開発を目的としています。

　昨年度は、異常時のシナリオを作成し、運転シミュレータに組み込む工事を行いました。ヒューマンエラーを誘発させるトラップ環境（途中での内容変更、誤った情報の提供等）により異常時の心理状況が模擬できるように工夫しました。

　今年度は、異常時の対応能力向上に資するための評価法として、シミュレータ運転直後に、自己評価としての「ふりかえり」と、客観データに基づく評価結果（フィードバック・シート）の提示（印字）を行えるようにシミュレータを改良する予定です。

　特に、「ふりかえり」をより効果的なものにするために、シミュレータ運転で気にかかった部分を本人にコメントさせるとともに、その部分の運転記録に基づく運転行動情報（ブレーキ、ノッチ等）、地上側情報（ATS照査速度等）および車上側情報（ATS動作、運転速度等）を時系列で同時に提示できるシステムを開発し、自己評価のさらなる評価（自分の行動に関する認識の適切さの評価）が客観的情報に基づいてできるようにします。

　このような異常時対応能力向上プログラムを作成し、現職の運転士を対象として本プログラムを実施し、本プログラムの妥当性を検証する予定です。

セイフティ・シンキング向上手法の開発

　安全に対する考え方を深めるために、事故のグループ討議などの安全活動手法や安全に関するコミュニケーションを促進する職場環境作り手法を開発しています。昨年度は、社員の安全意識を高めることを目的とした、事故の原因や対策に関するグループ討議のやり方について、運転現場の事例を中心に分かりやすく解説した「事故のグループ討議マニュアル（試作版）」を作成しました（図１、記事2008年5月号（第155号）-6 ）。

　本年度は、グループ討議手順や点呼における情報提供などの有効性を現場において確かめる予定です。

図１　「事故のグループ討議マニュアル（試作版）」　表紙

指差喚呼の効果的な指導法

　本年度からの新規課題です。注意力や記憶力、覚醒効果、確認効果の高揚や焦燥反応を防止など、指差喚呼が持つと言われる事故防止機能のひとつひとつを実験で確認します。これらの結果を、次年度以降の指差喚呼の効果を体感するソフトウェアの開発に活かす予定です。

コンサルティング・受託活動

　現行の適性検査に関しては、適性検査員講習会の講師など、コンサルティングや受託に取り組みます。

　今年もご支援、ご協力をお願いいたします。

　現在、人間工学グループでは人間の動作や行動、判断などを評価・予測するシミュレーション技術を、鉄道利用者や従業員の安全性と快適性の向上に役立てることを目的とした「ヒューマンシミュレーション技術」プロジェクト関連のテーマを進めています。このほかにも、鉄道事業者や利用者のニーズの多様化に伴い、多種多様なテーマに取り組んでいます。以下、その概要を紹介します。

「ヒューマンシミュレーション技術」プロジェクト関連のテーマ

(1) 混雑や乗車時間などを加味した車内快適性評価
　混雑率が乗り心地に与える影響や、長時間乗車した際の乗客の不快感や疲労感をどのように評価したらよいかについて検討を行います。また、車両の振動に対する人の応答特性を明らかにし、旅客を乗せた車両の運動シミュレーション技法の開発を進めていきます。これらのことから利用状況を考慮した快適度の事前評価方法の提案を目指します。

(2) 旅客からみた駅・車内環境の評価
　上記テーマの成果やこの他関連テーマで開発を目指している駅評価のためのシミュレーション技術を取り入れながら、鉄道利用者からの視点でターミナル駅や通勤列車内の環境を総合的に評価する方法のフレームワークの構築を目指します。今年度はこうした評価に有効と考えられる人間の動作、行動、判断などのシミュレーション技術の個々の活用方法について検討を進めます。

事故時・障害時の対応

(3) 列車事故時のサバイバルファクター
　災害や事故で車両への衝撃があった際の被害軽減を目的として、衝撃に対する乗客・乗務員の身体の動きを推定し、安全対策の提案に取り組みます。

(4) 輸送障害時における旅客への情報提供方法
　輸送障害時における旅客の心理状態や経路選択行動の実態調査をふまえ、効果的な運行情報の提供方法を提案します。

(5) 通勤線区運転整理案の評価
　輸送障害時の列車ダイヤについて、利用者の立場から定量的に評価する方法を検討します。

運転環境の改善

(6) 音声を利用した覚醒レベルの評価
　安全な運転には運転士の覚醒を保つことは重要な課題です。そこで運転士の声から眠気を評価する指標の提案を目指します。

(7) 運転室の体格適合性向上手法
　乗務員の体格向上と女性乗務員の増加など、体格差が大きくなっている現状を考慮し、今後の運転室レイアウトの指針について検討します。

車内快適性の向上

(8) 車内各種騒音の評価
　車内には車両走行音、各種機器音など様々な騒音が存在していて、人間がうるさいと感じるのは一概に音の大きさだけとはいえないと考えられます。このためより人間の感覚にあった車内音の評価手法の提案を目指します。

(9) 優等車両用腰掛の長時間乗車の評価
　鉄道車両用腰掛の座り心地評価はこれまで短時間で評価されることが多かったですが、ここでは優等列車を対象として長時間の乗車に適した評価を検討していきます。

(10) 高周波振動が乗り心地へ及ぼす影響
　今後の列車高速化に伴い、高周波振動が増えると考えられています。そこで、高周波域を含む振動と乗り心地との関係を調査します。

(11) 在来線高速化に対応した車体傾斜の評価
　車体を傾斜して曲線を早く走るシステムの実現を目指し、乗り心地あるいは乗り物酔いを評価する手法を提案します。

列車通過時の周辺環境の改善

(12) 列車風の旅客への影響
　列車通過時に生じる風（列車風）が、駅ホーム上で待つ旅客に及ぼす影響の評価方法を提案します。

(13) 高速列車通過時の低周波音の沿線への影響
　列車の高速走行に伴い発生する低周波音が沿線の人に与える影響を調べます。

　安全性解析では、鉄道事業者の更なる安全性向上に向けた取り組みの一助となるべく、下記の研究に今年も取り組んでまいります。

ヒューマンエラーに起因する事象のリスク評価手法

　より効果的な安全対策の策定・実施支援を目指し、運転業務や保守業務における人的要因（ヒューマンファクタ）を考慮したリスク評価手法の開発に取り組んでいます。

　運転作業については、優先的に管理すべきヒューマンエラーと管理手法を診断するためのリスク評価手法を提案するとともに、用語の定義、評価の必要性や手続きをまとめた解説書を作成しました。この手法により、地域や職場毎にどのようなヒューマンエラーが起こりやすく、その結果どのような事故に至り易いのか、を分析することができます。

　今年度は、運転作業の研究で得られた成果を基にして、保守業務を対象としてリスク評価手法を提案する予定です。更に、職場でのリスクアセスメントを可能とする簡易な支援ツールを開発していく予定です。

踏切の安全性・対策評価の支援に向けて

　踏切事故は鉄道利用者、地域社会ともに与える影響が大きく、その件数も決して小さくはありません。鉄道事業者にとっても大きな課題の一つだと思われます。

　踏切の安全性を評価するために、鉄道側の施設・条件を主なパラメータとして安全度を評価する手法を提案してきました。今年度からは踏切前後の道路状況とそれに伴う踏切横断者（自動車）の交通流を考慮した踏切安全性評価手法の開発を始めます。これは、踏切に関する鉄道事業者側のみの対策に加え、行政や警察等と連携した総合的な対策等の効果を個別の踏切に対して事前に評価することを目的としています。

　さらに、踏切に関する様々な施策について、踏切の安全性の定量的評価を目指した研究を進めています。これまでに、踏切での横断者（自動車）の行動を定量的に把握するために、踏切行動の実地調査・分析を実施するとともに、与えられた施策・条件において、自動車運転手がどのような行動をするのかを自動車運転シミュレーターを用いた実験を実施し、リスク評価を実施しました。今年度は更に異なる条件を追加してリスク評価を進めます。

鉄道システムのリスク評価支援に向けて

　安全性解析では、鉄道のリスク評価についても研究を進めていきます。本年度からはリスク評価手法を活用した地震発生時の被害想定手法について研究を始めます。

ヒューマンファクタ分析を支援します

　人的要因に起因するエラーや事故の再発を予防するためには、効果的な事故分析と、それに基づいた対策が必要不可欠です。

　各職場等において効率的・効果的にヒューマンファクタ事故分析を実施して頂くことを支援するために分析手法の考え方や実施方法、活用例等をハンドブックとしてまとめて参考にして頂いています。今後は、多くの方に分析手法を習得していただくために、各事業者の講習会への講師派遣等を通じて説明の機会を設けて行きたいと思います。

職場の安全風土評価を支援します

　組織が一体となって安全向上活動に取り組む際には、職場各人の安全に対する意識や人間関係等により醸成される安全風土を的確に評価し改善に繋げることが、鉄道事業者にとって重要になると思われます。安全風土の調査・評価の考え方や概要等を説明書としてまとめました。実施につきましては、従来通り各事業者ごとのご希望に対応させて頂きます。

おわりに

　日々の安全への取り組みを支援できる研究成果とするためには、鉄道事業者との連携がなによりも大事だと思っております。研究の推進に際しまして、皆様の一層のご理解とご協力をお願い申し上げます。

はじめに

　鉄道サービスの改善や向上を図るための方法は大きく2つに分けられます。一つは、お客さまが今あるサービスや商品に対して持っている不満に対応する問題解決的なアプローチです。もう一つは、今あるサービスや商品にはない、新たな魅力や新たな価値を発見・創造するアプローチです。鉄道のサービスの全体的な水準がある程度高くなってきた昨今では、後者のアプローチに対する期待がより一層、高まってきています。今回は、新たな価値や未来のサービスを利用者に評価してもらうための手法のうち、“場面想定法”を取り上げ、簡単にご紹介します。

例えばこんな事例

　例えば、事故や自然災害などによって列車の運行が止まってしまった際、迂回した方がよいのか、運転の再開を待っていた方が早く着けそうなのか、お客さまの判断を支援する情報システムを事業者が開発したいとします。技術的には近未来に実現しそうなものの、次のような事柄が開発の初期段階でわかれば、より効率よくお客さまに満足していただけるシステムが開発できます。

• このようなシステムが受け入れられるのか
• 積極的に使ってもらえそうか
• システムの設置場所はどこがよいか
• システムの精度はどの程度あれば実用に耐えうるのか

調査の仕方

　このような評価ニーズに対して、場面想定法を用いた調査が有効です。場面想定法は、会場に回答者を複数集め、用意した質問紙に回答してもらう集合調査で実施することができます。場面想定法ではあるシナリオ（ユーザシナリオとも呼ばれます）で描写された場面の中に回答者自身がいると想定して、その場面での自分の認知、感情、行動などを推測して回答してもらいます。

(1) 回答者
　評価対象となるシステムやサービスにあわせて回答者の属性およびその割合などを設定し、募集を行います。回答者数は、調査の目的、調査費用、データに適用する分析手法によっても大きく変わってきます。

(2) 調査手続き
　調査の手続きとしては、まず、集まってもらった回答者に対して、調査の趣旨、方法、個人情報の取り扱いなどの説明を行います。
　次に、評価してもらいたいシステムやサービスについて、どのような文脈や状況の中で、それらが使用されるのか、選択肢になる可能性があるのかなど、できる限り具体的な説明を行います。このとき、ビデオ映像などの視聴覚機器などを活用することで、回答者が場面を想像しやすくなり（想像力の個人差を減らす効果があります）、また、全員に同じ刺激を提示するという意味で統制がとれるため、有効とされています。評価してもらいたい場面や状況を分かりやすく示した図や映像などをプロジェクターでスクリーンに投影し、また、それと同じものを回答者の手元の資料として配布しておきます。
　次に、回答者の手元に配布されている評価用紙の記入の仕方や評価尺度の見方などについて説明します。練習用の課題などを作っておいて、実際に評価してもらうとよいでしょう。調査補助者をおくなどして、被験者の質問に丁寧に対応できるようにすると、全体の進行がスムーズに運びます。
　一連の評価が終了したら、回答者に謝礼を支払います。調査時間は評価項目数にもよりますが、90分から120分くらいが一つの目安になるでしょう。途中、休憩を挟むなどして、回答者が真剣に集中して回答できる環境を用意することも重要です。

おわりに

　場面想定法は、回答者がシナリオから想像して評価してもらうため、シナリオを複数用意することでたくさんの状況や条件について回答が得られるという長所があります。一方、回答者の想像ではなく、実際の状況に身を置いて評価してもらった場合に比べ、条件間の差が得られにくくなるという短所があります。これらに配慮した上で、今後、適用事例を増やしていき、より良い評価方法を検討していきたいと思います。

インフォーマルな談話による情報共有

　昔は、詰め所や食堂の雑談の中で、ヒヤリハット経験や自分なりの事故防止の工夫が話題にあがることも珍しくなかったようです。このようなインフォーマルな談話によって、各自が持っている危険情報や経験が共有されていただけでなく、自分の失敗などを言い合える職場風土が自然と作られていたように思います。ところが、最近は、設備上の問題や世代間ギャップなどにより、このようなインフォーマルな談話の場自体が持ちにくくなっているようです。

ヒヤリハット情報収集

　危険情報の共有化やなんでも言える職場風土作りのために、ヒヤリハット情報を収集して周知することが各職場で行われています。ところが、思うようにヒヤリハット情報が集まらなかったり、集めた情報を公開しても今ひとつ自分に置き換えてとらえにくかったり、なかなか上手くいかないことが多いようです。

　ヒヤリハット情報収集が上手く行かない理由には、書くことの手間や査定の懸念などの問題が指摘されていますが、何よりも、ヒヤリハット経験については、書くことやそれを読むことが、話すことやそれを聞くことと比べて、興味を持ちにくいということが大きな問題であるように思います。「ついうっかり～しそうになった」という記述を読むよりも、同僚から「ついうっかり～しそうになってね」という話を聞く方が、よほど興味を惹かれるのではないでしょうか。

事故のグループ討議

　このような問題を解決するために、討議の場を用意し、題材となる事故の原因や対策について話し合う中で、関連するヒヤリハットや各自が持っている事故防止の工夫などをざっくばらんに話し合おうというのが、現在開発中の事故のグループ討議です。進行役を含めて10人くらいで、1時間半程度、具体的な事故の原因や対策について話し合います。

　基本的な流れは以下です（表１）。
(1) インフォーマルな談話に近い雰囲気を作り出すために雑談から始め、
(2) 話題とする事故が起こった経緯を想像しながら話し合うことにより当該事故を自分の問題に置き換え、
(3) さらに当該事故が最悪どこまで大きなものになっていた可能性があるかを推定することにより事故の重大さを認識し、
(4) 各自の類似経験を交えながら多方面から原因を掘り下げ、
(5) 自主的に行うものと設備改善など管理者が実施するものの両面から対策を話し合い、
(6) もう一度、考えた対策が本当に事故を防止するものか、実施可能なものなのかを話し合い、
(7) 最後に、話し合いにより各自が持つ危険や経験が共有できたことを再確認する。

表１　事故のグループ討議の基本的な流れ

　比較的短時間の会であるため、真の原因や有効な対策を見つけることよりも、みんなが持っている危険情報や経験、工夫を共有し、安全意識を高めることに重点を置いています。しかし、討議会を通じて情報共有の大切さが体感できたり、安全意識が高まったりすることにより、ヒヤリハット情報の収集やインフォーマルな談話による情報共有が増えることも期待できます。

　本討議手法は、まだ研究開発中ですが、試作版のマニュアル（図２）も作りましたので、関心のある方はご相談ください。

図２　事故のグループ討議マニュアル（抜粋）