大地震に遭遇した際に、人々がとる鉄道と関連する行動などを把握しておくことは、災害時の対応を策定する上で大変重要なことです。そこで、大都市の3つのターミナル駅を対象とした質問紙調査を実施し、鉄道利用者約3,500人から回答を得ました。
　駅から徒歩10分程度の範囲にいるときに極めて大きな地震（震度７）に遭遇した場合の地震遭遇から30分程度の間の行動として、午前であれば所属する会社や学校へ行く人が多く、15時、19時と発生時刻が遅くなるに連れて、駅に行く人が増えることが分かりました（図1）。また、発生後30分では駅に行く比率が比較的低い午前や15時の地震でも、発生3時間後の行動では駅以外に行った人の約30%が駅に行くと回答しました。さらに、駅に行った後の行動では、混雑していても駅に留まるとの回答が多く（図2）、これらから、多くの人が駅に来るとともに、しばらく滞留する可能性があることが分かりました。
　人々が駅に来ることを抑制する策として、大地震後には立ち入りが制限される等の駅の対応に関する情報を日常的に発信することが考えられます。こうした情報が大地震遭遇時の行動や判断の助けになるとの回答や望ましいとする回答は80%以上でした（図3）。これらの情報を日常的に発信する場合、その媒体としての好ましさや注意の向け方の評価の高さから、車内や駅構内の放送よりも車内におけるポスターやディスプレィ等の視覚情報としての発信が望ましいことが分かりました。