第20回鉄道総研講演会 お問合せ プログラム
会長  正田 英介

 財団法人鉄道総合技術研究所は、1986年、創立され、昨年、20周年を迎えることができました。この間、鉄道技術に関する幅広い研究開発を通じてわが国の鉄道の発展と学術・文化の振興に寄与することができたことは、ひとえに国土交通省、JRグループをはじめとする鉄道事業者、ならびに多くの関係者の皆様のご支援・ご協力の賜物と深く感謝申し上げます。
 現在、わが国ではサステイナブルな社会の実現、既存設備の長期的な維持と活用をはじめ、技術継承問題や労働力不足への対応が求められており、鉄道界においても重要な課題となっています。そこで20回目となる今回の鉄道総研講演会では鉄道のメンテナンスに着目し、「鉄道のメンテナンスを変える −新しい発想と技術の適用−」と題して開催いたします。東京大学・藤野陽三教授をお迎えし、「社会基盤の災害事故防止に向けたメンテナンスとセンシング技術の活用」と題して特別講演をしていただくとともに、鉄道総研がこれまでに取り組んできたメンテナンスに関する各分野の研究開発の経緯、現状、将来展望についてご報告いたします。



社会基盤の災害事故防止に向けたメンテナンスとセンシング技術の活用
藤野 陽三

 鉄道や道路などの施設や建造物などのインフラは、人間が人間らしく生きるために欠かせない文明の装置であり、その安全や利便性は経済活動や生活行動に大きな影響を及ぼす。とりわけ、環境の時代の中で鉄道に対する期待は特に大きく、人口の減少と、都市への集中化という難しい状況の中で、より高い安全性と利便性を達成するために、世界をリードする、メンテナンスの構築が期待されている。このとき、新しいセンシング技術の組み込みが不可欠である。講演では、わが国がおかれた災害事故の状況とその特性を概観し、鉄道などの社会基盤の特性を踏まえた、安全・安心のためのセンシング技術への取り組みを紹介し、最後に、今後の課題と展望を述べたい。


鉄道のメンテナンスに関する研究開発の現状と展望
内田 雅夫

 安全で安定した鉄道輸送サービスを提供し続けるためには、地上設備や車両の検査・修繕が間断なく的確に実施されなければならず、これを支えるメンテナンス技術こそ鉄道技術の根幹を成すものである。鉄道メンテナンスの体系は、人力に依存した随時修繕方式から効率性を追求した定期修繕方式へ、さらに損傷・劣化予測を踏まえた予防保全へと移りつつある。その過程では、検査から補修にいたるサイクル全般において、機械化・システム化やメンテナンスフリー化・長寿命化等によるメンテナンスの高精度化・低コスト化が図られており、これらに対する研究開発の寄与は極めて大きい。ここでは、鉄道総研における鉄道メンテナンスに関する研究開発の取り組みの経緯と今後の計画、さらにはその将来展望について述べる。


構造物のメンテナンス
小西 真治

 鉄道構造物のメンテナンスは、昭和40年頃を境に事後保全から事後・予防を組み合わせた効率的な保全に変わり、自然災害等による事故が急激に減少した。しかし、高度成長期に建設された大量の鉄道構造物の経年が40年〜50年を超えてきており、メンテナンスの対象となる構造物の量が加速度的に増加している。さらに、近年、鉄道現場における技術継承の困難さ、ならびに深刻な労働力不足などの問題も浮上してきており、確実で効率的な構造物のメンテナンス手法の研究開発が望まれている。また、平成18年度に維持管理標準が制定され、全鉄道事業者が同じ体系でメンテナンス業務を行うことになった。このような中で、鉄道総研では鉄道構造物のメンテナンスについて、検査・モニタリング技術、健全度判定の考え方、補修・補強技術(既設構造物の耐震診断、耐震補強含む)、設計時でのメンテナンスの取り扱い等について研究開発を行い、多くの手引き・マニュアル等を作成してきた。ここでは、鉄道総研や鉄道事業者の構造物のメンテナンスに関する最近の技術や取り組みを紹介するとともに、今後の進むべき方向について述べる。


軌道のメンテナンス
石田  誠

 鉄道が誕生して以来、有道床軌道は改良されつつも基本的な構造を変えることなく、列車荷重による軌道破壊に対し、良好な軌道状態を維持するために、常に保守作業を必要としてきた。一方、そのような保守作業を抜本的に軽減するスラブ軌道等の省力化軌道が開発され、その敷設延長も増加しているが、全体としては有道床軌道がまだその多くを占めている。したがって、有道床軌道の保守コスト削減は極めて重要な課題であり、少子高齢化の社会における熟練技術者の不足の面からも、それに応じた新たな保守システムの構築が注目されている。また、レールに代表される軌道材料の損傷を未然に防ぐ摩擦緩和システムに見られるように、これまでにも増して車両側との協調が重要となっている。ここでは、主に、有道床軌道を中心に省力化軌道を含めた軌道全体のメンテナンスに関して、維持管理標準を含め、最近の取り組み状況を紹介するとともに今後を展望する。


電気設備のメンテナンス
長谷 伸一

 鉄道電気の分野では、戦後の復興期から今日まで、鉄道電化による輸送力の増強と効率化及びエレクトロニクス技術の導入による保安度向上と運営の効率化を行ってきた。この間、電気設備メンテナンスに対する基本的考え方は「事後保全」、「予防保全」、「メンテナンスフリー」の変遷を経てきた。これからの電気設備のメンテナンスは、輸送環境が厳しさを増している中、効率的で競争力のある鉄道運営を目指すため、信頼性・安全性が高く、さらにコスト意識に立脚したものでなければならない。本講演では、電気設備のメンテナンスに関して鉄道総研がこれまで取り組んできた技術開発の内容と、今後の取り組みを紹介する。


車両のメンテナンス
石塚 弘道

 大量退職時代を迎え、鉄道車両のメンテナンスにおいても技術の継承が大きな課題となっている。この課題の解決策として、新技術の導入、省力化および周期延伸等によるメンテナンス体系の抜本的な見直しが挙げられる。このような状況のもと、平成13年12月に制定された省令によって、事業者自らが証明すれば個別にメンテナンス体系を定めることが可能となった。しかし、メンテナンス周期の延伸を図るためには、個々の車両部品について、劣化・損傷のメカニズムを解明するとともに適切な非破壊検査法を確立し、安全性を保証する必要がある。本講演では、検査周期延伸を主としたメンテナンス体系の変遷を簡単に紹介したのち、いくつかの重要な車両部品を例に、検査周期延伸あるいはメンテナンスの省力化に関わる鉄道総研の成果を紹介するとともに、車両メンテナンスの今後の方向性について述べる。


メンテナンスの支援システム
後藤 浩一

 情報通信技術の発達に伴い、鉄道のメンテナンス作業を支援する各種システムが使用されてきている。各種設備の設計・施工情報の記録、状態の測定、測定データの解析・保存、保守作業の計画作成や要員のスケジュール管理などその機能は多岐にわたる。最近では、各種センシング技術と通信ネットワークを組み合わせて設備の状態を監視するセンサネットワークという手法が注目され、研究開発が進められている。本講演では、これらメンテナンスの支援システムを対象に、これまでの研究の成果、実用化の状況、最近の技術動向について概観し、将来に向けて鉄道総研が進めている、新たなメンテナンスの支援システムの実現を目指した研究活動を紹介する。




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