直結系軌道における外軌波状摩耗の発生要因の検討
１．はじめに
レールに発生する波状摩耗は，急曲線の内軌頭頂面に発生するタイプが広く知られておりますが，図１に示すような外軌のゲージコーナー（GC）部に発生するタイプもあります．この種の波状摩耗は，著大な輪重・横圧変動を引き起こすことがわかっており，進行すると締結装置の折損等にもつながります．
ここでは，現地でのレール凹凸測定に基づいた外軌波状摩耗の発生状況の分析結果と，シミュレーションによる外軌波状摩耗の発生要因の検討例を紹介します．
図１ 外軌波状摩耗の例
２．外軌波状摩耗の発生状況
図２に，ある通勤路線におけるレール凹凸の連続測定結果の一例を示します．この区間では，曲線中で軌道構造が防振まくらぎ直結軌道（RS軌道）から，コイルばね防振軌道（CS軌道）に切り替わっています．同図より，内軌では何れの軌道構造でも波状摩耗が発生していますが，外軌ではCS軌道のみで発生しており，かつGC部に近いほど振幅が大きくなっていることがわかります．なお，CS軌道とは，まくらぎがコンクリートスラブに直接埋め込まれており，それがコイルばねによって弾性支持されている防振軌道です．
この他にも，複数の曲線で同種の測定を実施しており，その結果を表１に示します．同表より，外軌波状摩耗の発生には，軌道の支持剛性，特にまくらぎ直下の弾性の有無が影響している可能性が考えられます．
図２ レール凹凸の連続測定結果の一例
- 表１ 波状摩耗の発生状況と軌道構造の関係
３．構築したシミュレーションモデルの概要
シミュレーションモデルは，汎用のマルチボディダイナミクス（MBD）ツール「SIMPACK」を用いて構築しました．図３に，構築したシミュレーションモデルの概要を示します．車両は一般的な在来線の通勤型車両を，軌道は軌道支持剛性の異なる2種類の直結系軌道（CS軌道，RS軌道）をモデル化しました．本シミュレーションモデルでは，車両モデルの各輪軸の直下に前述の軌道モデルが追随する「移動支持ばねモデル」を採用しており，これによって，支持剛性の異なる軌道とその上を走行する車両との間での動的相互作用の評価を可能としています．このモデルを用いて，軌道・車両間の動的相互作用をシミュレーションすることにより，輪重・横圧変動と相関が高いとされる軸箱加速度を評価指標として，外軌波状摩耗の発生要因を分析することが可能です．また，軌道モデルを改良することによって，様々な軌道構造にも対応することができます．
図３ 構築したシミュレーションモデルの概要
４．シミュレーション結果の一例
まず，外軌はレール交換直後で顕著なレール凹凸が存在せず，内軌には振幅0.2mmの波状摩耗が存在するケースを想定してシミュレーションを行いました． 図４に，台車前軸の外軌側の軸箱加速度のPSDを示します．同図より，内軌に波状摩耗が存在する場合，RS軌道，CS軌道ともに，その波長に対応する125Hz付近に明確なピークが見られました．一方で，CS軌道においては，125Hzのピークに加え，軸箱上下加速度の60Hz帯域に著しいピークが見られました．この結果は，営業線において外軌のみ交換した直後で内軌に波状摩耗が存在する状態で，営業車両で測定した軸箱加速度の発生状況と概ね一致していました．なお，内軌に波状摩耗が存在しない場合は，このような顕著なPSDの差は確認されませんでした．
次に，図５に，CS軌道において，内軌凹凸の振幅を変化させた際の台車前軸の外軌側の軸箱上下加速度のPSDを示します．同図より，内軌凹凸を平滑化することによって，軸箱上下加速度に見られた60Hz帯域のピークが低減し，振幅0.05mmではこのピークはほぼ消滅しました．
以上のシミュレーション結果から，外軌波状摩耗は，まくらぎ直下に弾性が付与されていない軌道構造において，内軌にある程度の振幅の波状摩耗が存在する際に励起される60Hz帯域の輪重変動によって発生している可能性が高いことがわかりました．
図４ 内軌に波状摩耗がある場合の軸箱加速度のPSD
図５ 内軌凹凸の振幅が軸箱上下加速度のPSDに与える影響
５．まとめ
現地でのレール凹凸測定結果から，外軌波状摩耗の発生には軌道の支持剛性，特にまくらぎ直下の弾性の有無が影響している可能性を明らかしました．また，それを検証するために，MBDに基づくシミュレーションモデルを構築しました．本シミュレーションモデルで得られる結果は，営業車両で観測された軸箱加速度の傾向と概ね一致しており，内軌にある程度の振幅の波状摩耗が存在する際に励起される60Hz帯域の輪重変動によって外軌波状摩耗が発生している可能性が高いことを確認しました．今後は，本シミュレーションモデルを活用し，外軌波状摩耗の抑制に効果的な軌道構造や管理手法等について検討を進めていく予定です．
（記事：軌道管理研究室 田中博文）
鉄道沿線における地盤振動の予測手法
１．はじめに
新線の建設や既設線における軌道の大規模改良，新車両の導入の際に，鉄道沿線における振動が変化する場合があります．そのため，鉄道沿線の環境を維持する目的で事前に予測をすることがあります．ここでは参考文献1)の内容を整理し直し加筆した形で，列車走行により沿線に生じる振動（以下，鉄道振動という）の主な予測手法を紹介します．
２．鉄道振動の予測手法の種類
鉄道振動は列車走行によりレールに与えられる起振力が構造物，地盤を伝わり沿線の建物などを振動させる現象です（図１）．沿線における鉄道振動を事前に予測するためには，“車両がレールに与える起振力”，“構造物の振動特性”，“地盤の伝播特性”をそれぞれ求める必要があります．また，実務における鉄道振動の予測では，構造物直近における地盤の振動を“車両がレールに与える起振力”と“構造物の振動特性”を合わせたもの（以下，“地盤への入力振動”という）として考える場合が多いです．したがって，ここでは“地盤への入力振動”と“地盤の伝達特性”の求め方などに基づき，予測手法を大きく４つに分類して紹介します（表１）．
１つ目の「過去の統計データ等に基づく予測方法」は，振動レベルと各種影響要因（車両，軌道，構造物，地盤条件等）の関係を統計式等にまとめ，それを利用する方法です（表１中の1.）．この方法では，大量の測定データを用いて統計式等を作成することが多く“地盤への入力振動”や“地盤の伝播特性”はその統計式に項として取り入れます．代表例として帝都高速度交通営団（現東京地下鉄）によるトンネル上の地表面の振動レベル予測式があります．２つ目の「類似箇所の測定結果に基づく予測方法」は主に２つの方法があります（表１中の2.）．１つは，車両の種類や速度，構造物，地盤が予測したい場所と類似している場合に，その類似箇所の測定結果をそのまま予測値とする方法です（表１中の2-1）．この方法は一見簡単そうに思えますが，どの程度類似していれば類似箇所と考えてよいかの基準が無いため，類似箇所の選定が難しいという問題があります．また，予測したい箇所と地盤条件のみ異なる場合には，類似する箇所での構造物直近の測定データを“地盤への入力振動”とし，予測したい箇所で求めた“地盤の伝播特性”と掛け合わせることで予測する方法もあります（表１中の2-2,図２）．３つ目の「測定結果と解析などの組み合わせによる予測方法」にも主に２つの方法があります（表１中の3.）．１つは，“地盤への入力振動”に類似箇所の測定結果を，“地盤の伝達特性”に距離減衰式を用いる方法です（表１中の3-1）．もう１つは，類似箇所の測定結果と数値シミュレーションの結果を組み合わせた等価起振力法で，地盤の地下構造が複雑であり単純な距離減衰式の適用が困難な場合に有効です（表１中の3-2）．
ここまで説明してきた方法は類似箇所の測定結果を使用するため，路線の延伸等には有効ですが，新しい車両や軌道が鉄道振動へ与える影響評価や鉄道振動対策工の評価など，類似した条件の箇所がない場合には適用が困難です．そこで，４つ目の「解析のみによる予測方法」が研究されています（表１中の4.）．この方法は，車両・軌道・構造物・地盤・沿線の建物のモデルを作成し数値シミュレーションをおこなう方法で，鉄道総研をはじめさまざまな機関で研究がおこなわれています．しかし，走行車両から沿線の建物までを一体としておこなう数値シミュレーションは計算量が膨大なため，現状では実務的でないと考えられます．そこで，鉄道総研では現在“走行車両と軌道・構造物の連成振動解析”と“構造物・地盤・建物の３次元振動解析”の２つにわけ，鉄道振動を予測する方法の開発をおこなっています（図３）．図４は高架橋区間における数値シミュレーションによる解析結果の例を示しています．この方法は，一度に必要な計算容量を抑えることができるため，将来的により実務に用いやすいと考えられます．
図１ 鉄道振動の伝播経路
- 表１ 鉄道振動予測の種類と各要素の求め方
図２ 表１中の2-2の手法の測定方法
図３ 表１中の4.の手法の予測方法の構成
図４ 表１中の4.の手法による解析結果例（変形を５千倍に拡大して表示）
３．おわりに
本記事では鉄道沿線における地盤振動の予測方法について，実務で用いられている方法から鉄道総研で研究をおこなっている最新の方法までの概略を紹介しました．鉄道総研では，今後もこれらの方法を用いた鉄道振動予測・対策に関する研究開発を進めていきたいと考えています．
参考文献
1) 社団法人日本騒音制御工学会編：地域の環境振動, pp.128-143, 技報堂出版, 2001.
（記事：地質研究室 野寄真徳）
造物診断用非接触振動測定システム「ＵドップラーⅡ」
１．はじめに
これまで鉄道総研では，橋りょうや高架橋などの検査を目的とした振動測定作業の効率化・安全化を目指して，構造物診断用非接触振動測定システム「Uドップラー」を開発し，技術の普及を図ってきました．この度，従来のUドップラーⅠに様々な改良を施し，新システムである「UドップラーⅡ」を開発，製品化しましたので，同システムの主な仕様と改良点などを紹介します．
２．Ｕドップラーとその適用対象
Uドップラーはレーザのドップラー効果を利用して遠隔位置から構造物などの振動を測定できるシステムで，構造物振動測定作業において多大な労力を要する高所や線路近接箇所へのセンサ類の設置・撤去を省略することができます．また，屋外で長距離の非接触測定を実施する場合，風や地盤振動によって非接触センサ自身に揺れが生じて測定精度が低下しますが，Uドップラーはこの自己振動の影響を補正する機能を有しており，屋外環境においても常時微動レベルの微小な振動を非接触で検出できます．2007年に開発・製品化したUドップラーⅠ（図１）は，既に鉄道事業者や大学等研究機関などに導入され，橋桁の動的たわみ測定，高架橋や橋脚の固有振動数推定，防音壁や電車線柱等付帯構造の調査，岩盤斜面の落石危険度評価などに活用されています（図２）．
図１ UドップラーⅠ
図２ Uドップラーの適用対象
３．新型システム「ＵドップラーⅡ」
従来製品の操作性を極力踏襲しつつ，小型軽量化，ワイドレンジ化，無線通信化，自動測定化，ノンターゲット計測距離の長距離化などの改良を施した新システム「UドップラーⅡ」を開発しました．図３にUドップラーⅡのセンサ部を，表１に主な仕様を示します．
図３ UドップラーⅡセンサ- 表１ UドップラーⅡの仕様
４．主な改良点
(1) 小型軽量化
UドップラーⅡでは，小型化したセンサ部にプログラム可能な集積回路（FPGA）を搭載し，LDV，補正センサ，GPSの計測データに各種演算を加え，デジタル化，パケット化してレコーダ（ノートPC）に送信できるよう工夫しました（図４）．この改良により装置構成がシンプルになり，収納ケースも含めた運搬時の重量が従来の約1/3になりました（図５）．
図４ 装置構成図
図５ 小型軽量化
(2) ワイドレンジ化
従来製品に対して，振幅5倍，周波数4倍のワイドレンジ化を行いました．列車との共振により過大な振動が発生する橋りょうや架線柱などの変形しやすい対象の測定，設備機器やハンマー加振による材料劣化の診断などへの適用性を高めました．
(3) 無線通信化
センサとレコーダ間のデータ送信の無線通信化（図６）によって，センサの取り回しの自由度を高めました．作業効率が向上するとともに，接続ケーブルに由来する振動・電気ノイズも低減できました．
図６ システムの無線通信化
(4) 自動測定化
列車通過時の構造物振動を自動測定できる機能を追加しました．測定対象の振動が事前に設定した閾値を上回ると自動的にデータ収録を開始します．閾値を超える直前のデータも記録できます（図７）．
図７ 収録プログラム画面と自動測定機能の説明
(5) ノンターゲット計測距離の長距離化
UドップラーⅡでは，測定対象に反射材を設置すれば従来同様100m超の計測距離を確保できます．また，測定対象に反射材を設置しないノンターゲット計測距離も長距離化できました．
５．おわりに
新型の非接触振動測定システム「UドップラーⅡ」を紹介しました．今後は，UドップラーⅡおよび同システムを用いた非接触振動測定による構造物検査技術の普及に積極的に取り組みますので，試験現地の提供，適用可能な検査対象の提案などのご協力を賜れれば幸いです．
（記事：構造力学研究室 上半文昭）
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