地震時の運転規制には警報用加速度（ガル値）が用いられてきましたが、近年、より地震被害との相関が高いといわれるSI値や計測震度が導入されつつあります。そこで、新たな地震動指標による運転規制の検討に資するために、気象庁をはじめとする公的機関で過去に観測された延べ約2400の波形記録を用いて、警報用加速度、計測震度およびSI値の相互に換算する式を提案しました（図1、図2）。
　また、早期地震警報における被害範囲の推定方法として、近年の地震被害のデータを踏まえ、地震のマグニチュードMから被害が及ぶ限界距離Δを推定する式を提案しました（図3）。この方法による被害範囲は、警報用加速度で約80ガル以上、SI値で約6カイン以上、計測震度で約4.5（震度5の下限程度）以上に相当することが分かりました。