中小規模地震を考慮した鉄道構造物の復旧性照査法
現在の鉄道構造物の耐震設計では、震度７程度の大規模地震（L2地震動）において早期に修復可能な損傷に留めるという性能が要求されています。その一方、近年頻発する震度６弱〜６強程度の中規模地震に対する性能は明示されておらず、例えば2018年大阪府北部地震や2021年千葉県北西部地震において運転再開に時間を要するなど、早期復旧の観点で課題が浮き彫りになりました。
この課題を解決するため、中小規模地震の影響を考慮した構造物の復旧性照査法を提案しました（図１）。提案手法は、「中小規模地震を含む全ての地震動」を対象とし「復旧日数を照査指標とする」ことに特徴があり、現在の耐震設計の枠組みに直接導入可能です。さらに、提案手法による設計をより実務的に実施可能とするために、要求される復旧日数、対象条件（地域、構造形式等）、構造物の損傷箇所（基礎、柱等）ごとに、構造物に要求される強度（所要降伏震度）のノモグラム（図２）を用意しました。
図２は地震活動度の異なる３つの地域において、５日で復旧可能な構造物に必要な降伏震度の例で、地震活動度が高い地域ほど、同じ復旧日数を要求した場合の所要降伏震度が大きくなることがわかります。提案手法により、地域、要求性能に応じた構造物が設計可能となります。また、既設構造物についても、復旧日数の観点から要注意箇所の抽出や対策の優先順位付けなどに活用できると考えています。
参考文献
- 坂井公俊、和田一範、豊岡亮洋：地震後の復旧時間を照査指標とした鉄道構造物の復旧性照査法、日本地震工学論文集 第24巻、第4号（特集号）、pp.96-108、2024.（※）
- 和田一範、坂井公俊、名波健吾、豊岡亮洋：中小規模地震から大規模地震までを考慮した鉄道楮物の復旧性評価、RRR、 Vol.80、No.1、pp.44-49、2023．
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