【終了】２０２４年度　鉄道地震工学研究センターWebセミナー　「鉄道に活かされる地震対策技術～導入・活用例～」

事業推進部長　　　神田　政幸

鉄道地震工学研究センター　地震動力学研究室長　　　井澤　淳

鉄道総研では、液状化の可能性がある砂地盤内に脈状の改良体を割裂注入させ、周辺地盤を密実化させることで液状化抵抗の増大を期待した低改良率で効率的な液状化対策工法（脈状地盤改良工法）を開発しています。本発表では工法のコンセプトを説明するとともに、近年の適用事例について紹介します。

鉄道地震工学研究センター　地震解析研究室　主任研究員　　　野田　俊太

鉄道構造物は数10～数100kmに亘って連続しており、構造物の耐震補強を進めることは容易ではありません。鉄道総研では、「地震ストレステスト」により、路線内の相対的な弱点箇所を抽出して耐震対策の優先順位の決定を支援しています。また、地震発生直後に沿線の地震動強さや構造物の被害ランクを即時的に算出する「鉄道地震被害推定情報配信システム（DISER）」を活用した早期運転再開支援を行っています。これらの組み合わせにより、地震レジリエンスの向上が可能となります。本発表ではこれらの技術の概要と活用例について紹介します。

鉄道地震工学研究センター　地震解析研究室　研究員　　　森脇　美沙

多くの鉄道事業者において気象庁の緊急地震速報を活用した地震警報システムが運用されています。緊急地震速報は地震時の列車運転規制に対して優れた情報である一方、巨大地震時には震源域の広がりを適切に反映できず震度を過小予測する場合があるなどの課題があります。この技術的課題の改善策として気象庁は新たに「PLUM法」と呼ばれる震度予測手法を開発し、2018年から配信しています。この「PLUM法」による震度予測情報を地震時列車運転規制へ導入するための手法とその効果について紹介します。

鉄道地震工学研究センター長　　　小島　謙一