都市鉄道における沿線居住意向の定量化
１．概要
都市圏において鉄道事業者が今後も安定的に需要を獲得するためには、自社路線のサービスを向上させ、沿線居住者を維持・増加させていくことが重要です。本研究では、鉄道路線の①輸送サービス（所要時間や運行本数など）と、②路線イメージの二つの要素に着目し、それらが沿線居住意向に与える影響を定量化する手法を開発いたしました。
２．①都市鉄道の「輸送サービス」が沿線居住意向に与える影響
開発した手法の概略を図１に示します。本研究では、まず、分析対象としたい輸送サービスとして、所要時間、運行本数、遅延の頻度、混雑レベルなど、旅客輸送に関わる合計９つのサービスを例にあげました。
続いて、実際に都市鉄道沿線の居住者に対してWebアンケート調査を行いました。具体的には、自宅最寄りの鉄道路線の輸送サービスだけが変化した、仮想的な鉄道路線を２路線提示し、どちらの沿線に住みたいかを問うものです。このデータを収集することで、都市鉄道沿線の居住者が、最寄りの鉄道路線にどのような輸送サービスをどの程度求めているかを定量化することが出来ます。
分析には、マーケティング分野で広く用いられているコンジョイント分析という手法を用います。これは、商品のどのような要素が顧客に望まれているかを定量化する統計手法です。これにより、調査で設定した輸送サービスの居住意向への影響を定量化できます。例えば、運行本数の1割の変化が、所要時間のどれだけの変化に相当するかなどを定量的に計算することができるようになります。
また、任意の鉄道路線沿線でアンケート調査を行うことで、対象とする鉄道路線に特化した傾向を把握できます。本研究では、首都圏と関西圏でも異なる傾向を示すことがわかっています。
図２に示すように、複数の輸送サービス案から、沿線居住者の維持・増加に対して特に効果的な施策案を定量的に比較・検討することができ、輸送サービス策定のための鉄道事業者の意思決定を支援できます。
３．②都市鉄道の「路線イメージ」が沿線居住意向に与える影響
鉄道総研の調査により、現住地への居住継続意向は、その地域への愛着や街のイメージ・景観など、鉄道の利便性以外の要素にも大きく影響を受けることがわかりました。そこで、本研究では、鉄道の輸送サービス以外の要素として、路線の持つブランドやイメージに着目し、居住意向との関係性を明らかにする手法を開発しました。
本研究ではまずWebアンケートによって、図３に示す各項目を調査しました。調査対象とした首都圏と関西圏の77路線に対する路線のイメージを、SD法（Semantic Differential法）によって測定すると同時に、その路線に居住している場合には居住継続意向を、居住経験がない場合には転居意向を問いました。SD法で収集したイメージのデータに因子分析を用いて、33のイメージを代表的な４つのイメージに集約しました。
居住継続意向・転居意向と集約したイメージの関係を回帰分析で定量化した結果を図４に示します。沿線への居住経験がない場合、転居意向には「高級感」や「安心感」といったイメージが大きく影響を及ぼしますが、現在沿線に居住している場合の居住継続意向には、「高級感」は有意な関係が認められず、転居意向とは異なる「洗練感」や「活発感」が大きく影響を及ぼすことがわかりました。この結果から、施策としては「現在居住している路線に住み続けてもらうためのイメージ戦略」と「これまで住んだことにない路線に新たに住んでもらうためのイメージ戦略」が異なることがわかりました。
本研究の成果を活用することで、居住意向の高い路線が抱かれているイメージを具体的かつ定量的に把握することが可能になり、鉄道事業者が路線の居住意向を高めるために必要なイメージ戦略や目指すべき方向を具体化することが可能になります。
参考文献
- 渡邉拓也、深澤紀子、奥田大樹、鈴木崇正：大都市圏における鉄道輸送サービスと沿線居住意向の関係の考察、土木学会論文集D3（土木計画学）、第78巻、第5号、pp.l_761-l_776、2023. （※）
- 渡邉拓也、深澤紀子、奥田大樹、鈴木崇正：都市鉄道における鉄道路線イメージと沿線居住意向の関係の考察、土木学会論文集、第79巻、第20号、23-20035、2023. （※）
- 渡邉拓也、深澤紀子、奥田大樹、鈴木崇正：大都市圏における鉄道輸送サービスと沿線居住意向の関係、鉄道総研報告、第37巻、第7号、pp.51-58、2023.
- 渡邉拓也、深澤紀子、奥田大樹、鈴木崇正：都市鉄道における鉄道路線イメージと沿線居住意向の関係の定量化、鉄道総研報告、第36巻、第12号、pp.47-52、2022.
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